トランプ大統領からの手紙

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ちょっと前のことですが、トランプ大統領から、コロナもろもろの経済救済措置として所定の金額をあなたの口座に振り込みますよという手紙をもらいました。

ご存知の方も多いと思いますが、アメリカは約2兆ドルを予算としたCARES Act(Coronavirus Aid, Relief and Economic Security Act)という法を成立して、大人1200ドル、子供は500ドルの現金給付をすることを決めました。収入が一定以上ある人はこの額が低くなり、高収入の人には給付はありませんが、普通に働く多くの人は対象になると思われます。

給付の対象になるかどうかは、2018年、19年のタックスリターン(確定申告)に基づいて勝手に計算されるので、我々は何もする必要はなく、ニュースを見て「へぇ、そんな給付があるんだ!?」と知って、「あれ、わたしはそもそも対象になるのかな? あとでちゃんと調べておこう」と思いつつ後回しにしていたらポンっと振り込まれて、その速さに驚きました。

アメリカに住む日本人として、いつも気になるのが、こういう給付に、自分は対象になるのか否か、ということです。米国在住日本人には、米国に帰化した人から(この場合、国籍という意味では日本人でないのですが)、永住権保持者、さまざまなビザで滞在している人など、レイヤーがいろいろあって、アメリカに関していえば、税法上の「居住者」と、移民法上の「居住者」の定義は違うので、自分はどこに当てはまるのかというのを、ちゃんと自分で知っておかねばなりません。

今回の件で、留学生は(国からの勧告もあって)、多くの人が帰国しました。学生の場合は、収入もないし、学校が休講なりオンラインになればここにいる必要がないし、それよりも飛行機が飛ばなくなったり、国家間の行き来が制限されたりして帰れなくなることが一番避けたいことだろうから納得なのですが、帰国前の留学生の子が「今後どんどん状況がわるくなった場合、日本人留学生の自分はアメリカには守ってもらえない」と言っていたことがとても印象的でした。

移民(アメリカの市民権を取っていない場合)は留学生とはちょっと違って、もっと宙ぶらりんです。税金はアメリカに払っているから、税法上のことではアメリカに守られる、けれど、いざというとき本当に自分を守ってくれるのは日本であるとも認識しています。

実際、この騒動の最中に、在米国日本国大使館の杉山晋輔 特命全権大使からメッセージが届き、そこに「日本国大使館・総領事館は在留邦人の皆様と共にあります。皆様の安全・安心・健康こそが私どもの第一の任務と心得ております。お役に立てること,ご相談等ありましたら,何なりとご一報ください」とありましたし、それを読んだときは、ちょっとうるっときてしまった。自覚はなかったですが、心のどこかでは、やっぱり、拠り所のようなものを求めていて、海外にいるためにその拠り所が明確でないことに、不安があったのでしょうね。

国ごとに、いろいろと救済措置は違って、その内容ややり方にさまざまな意見があると思いますし、あっていいと思っています。ただ、わたしは、そもそもわたしを守ろうとしてくれている存在があるというだけで、ありがたく感じます。まあ、しかし、これはたぶん、自分は日本を出てしまって、日本に対しての貢献度が低いという自覚があるからでしょうね。にもかかわらず日本はわたしを守ってくれる、と。同時に、米国に対してだって貢献度が低いのに(払っている税金とか、している仕事なんて微々たるものだし、米国への忠誠を示すことない外国人なのに)、救済措置の対象としてもらった、ありがたい、と。基本、単細胞なんだろうな。

あんまりサーフィンと関係ない、とりとめもない話になりましたが、海外に住むということについて、実際に住んで5年以上経つとようやくわかってくる「特殊さ」がさまざまあって、ご興味ある人もいるんじゃないかなと思って書いてみました。

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